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🤔ジム・ロジャーズ「これから史上最大の弱気相場がやって来る。今は株は持つべきではない、持つべきは米ドルだ」

3行3行でわかる

著名投資家のジム・ロジャーズ氏が、「これから史上最大の弱気相場が来るから、株は今すぐ手放して米ドルを持て!」と、かなり強い言葉で警鐘を鳴らしました。彼の予測はいつも注目されるけど、今回ばかりは「史上最大」というから、ネットでも「またか」という声と「今回は本当にヤバいんじゃ…」って不安の声が入り混じってる感じですね。世界的にインフレや金利上昇が続く中、改めて自分の資産を見直すきっかけになりそうです。

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この話題どう思う?

ネットの反応

  • また始まったか。ロジャーズ氏の弱気発言。いつものことじゃないか。
    • >>1 いや、今回は「史上最大」って言ってるから結構ガチなんじゃね?聞き流せないレベル。
  • でも、結局ドルも永遠に安全ってわけじゃないだろ?アメリカだって借金大国だし。
  • 確かに最近の株価見ると、いつ暴落してもおかしくない雰囲気はあるよな。特に新興国は怖い。
  • いつも悲観論者だよね、この人。逆に「買い時」を教えてくれてるとも言える?
  • 株はダメでドルか…金じゃなくて?ドルの強さはどこまで続くんだろうな。
    • >>6 確かに金も定番だけど、流動性で言えばドルの方が緊急時には手っ取り早いのかもね。
  • みんな不安だから、こういう意見に飛びつくんだよな。冷静に判断したい。
  • 「史上最大の弱気相場」って、どんだけだよ。リーマンショック超えってこと?想像つかない。
  • 中央銀行が頑張ってくれると信じたいが、もう金融政策の弾も尽きてるんじゃないか?
  • 結局、自分で勉強して判断するしかないんだよな。人の意見に流されても、責任は自分。
  • ドル円も最近不安定だし、どこまで安全資産と言えるのか疑問。円高ドル安のリスクもあるしな。
  • 何か起きてからでは遅いから、備えは必要だとは思う。ポートフォリオ見直すか。
  • 個人の資産をどう守るか、真剣に考えさせられるわ。貯金だけじゃ追いつかない時代だし。
  • まぁ、何が起きてもおかしくない世の中ってことだよな。最悪を想定しとくか。
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この話題の背景

2008年リーマンショック発生。世界的な金融危機を受け、各国中央銀行(特に米FRB)が大規模な金融緩和策(量的緩和)を開始し、低金利政策が常態化する。これはロジャーズ氏が懸念する「借金経済」の始まりと指摘されることがある。
2010年代低金利と量的緩和が継続され、株式市場は長期的な上昇トレンドを形成。一方で、ジム・ロジャーズ氏は度々、この金融政策が作り出す「人為的なバブル」とその後の崩壊リスクについて警告を発し続ける。特に、世界の債務残高の膨張に警鐘を鳴らしていた。
2020年新型コロナウイルス感染症が世界的に拡大。経済活動が一時停止する未曽有の危機に対し、各国政府は大規模な財政出動を、中央銀行は史上最大規模の金融緩和を敢行。これは、将来のインフレや財政問題の種をまいたと見る向きもある。
2021年後半コロナ禍からの経済回復と共に、サプライチェーンの混乱やエネルギー価格の高騰などが重なり、世界的にインフレ圧力が顕著になる。特に米国では消費者物価指数が歴史的な水準で上昇。
2022年米FRBがインフレ抑制のため、急速な利上げを開始。他国の主要中央銀行も追随し、約10年ぶりの本格的な金融引き締め局面に突入。ロシア・ウクライナ紛争の勃発は、エネルギーや食料品価格をさらに押し上げ、インフレを加速させると同時に地政学リスクを高めた。
2023年金融引き締め政策が企業業績や景気に本格的に影響を与え始める。一部の金融機関で破綻リスクが浮上するなど、景気後退(リセッション)への懸念が高まる。このような状況下で、ジム・ロジャーズ氏が「史上最大の弱気相場」という強い言葉で改めて警告を発し、投資家心理に大きな影響を与えている。

このタイムラインは、リーマンショック以降の世界経済が辿ってきた「緩和から引き締めへ」の軌跡と、その中で積み上がった構造的な問題を示しています。ジム・ロジャーズ氏の発言は、これらの背景を踏まえ、現在の市場が抱える潜在的なリスクが過去の危機を上回る可能性があるという深い洞察に基づいています。

関連キーワード解説

ジム・ロジャーズ

ジム・ロジャーズは、ジョージ・ソロスと共にクォンタム・ファンドを設立し、並外れたリターンを上げたことで知られる伝説的な投資家です。彼の投資哲学は、特定の銘柄に集中投資するスタイルではなく、マクロ経済の動向、地政学リスク、コモディティ市場のトレンドなどを深く分析し、長期的な視点で投資機会を探る点に特徴があります。彼は株式市場のバブルを何度も警告し、新興国市場やコモディティ投資に早くから着目するなど、常に市場の先を行く視点を持ってきました。今回の「史上最大の弱気相場」という発言は、単なる悲観論ではなく、彼が世界経済の構造的な問題、例えば各国の中央銀行による過剰な金融緩和策や積み上がった政府債務、地政学的な緊張の高まりなどが複合的に作用し、これまでの金融市場の常識が通用しない時代に入ると見ていることを示唆しています。彼の発言が注目されるのは、過去の予測が的中したケースも少なくないため、市場参加者がその潜在的なリスクに耳を傾けるからです。例えば、2000年代初頭のITバブル崩壊や2008年のリーマンショックの前にも、彼は市場の過熱感を指摘していました。特に、自著『冒険投資家が語る世界経済の未来』などで、経済予測とその具体的な投資戦略を提示しており、多くの投資家がその動向に注目しています。

弱気相場 (ベアマーケット)

弱気相場、またはベアマーケットとは、株式市場の主要指数が直近の高値から20%以上下落し、それが数ヶ月から数年にわたって継続する状態を指します。投資家のセンチメントは悲観的になり、経済の見通しが悪化することで、株価はさらに下落するという負のサイクルに陥りやすいのが特徴です。歴史を振り返ると、1929年の世界恐慌時の株価暴落、1987年のブラックマンデー、2000年代初頭のITバブル崩壊、2008年のリーマンショック、そして2020年のコロナショック初期など、幾度となく大規模な弱気相場が発生してきました。ジム・ロジャーズが今回「史上最大」と警告しているのは、単なる一時的な調整ではなく、世界的な高インフレ、主要国の中央銀行による急速な金融引き締め、そして膨張し続ける政府債務という、これまで経験したことのない複合的な要因が重なり合っているからです。特に、コロナ禍での大規模な財政出動と金融緩和の「ツケ」が回り始めているという見方は強く、これが世界経済全体を巻き込む深刻なリセッション(景気後退)に繋がり、株式市場を未曾有の下落へと導く可能性を指摘しているわけです。過去の弱気相場は、何らかの特定のショックに起因することが多かったですが、今回は構造的な問題が根深く、その影響は広範囲に及ぶと懸念されています。平均的な弱気相場の期間は約9ヶ月から1年半とされますが、ロジャーズ氏の見立てでは、今回はそれらを上回る長期化や深度を伴う可能性があると示唆していると言えます。

米ドル (USD)

米ドルは世界の基軸通貨として、国際取引や金融市場において最も重要な通貨の一つです。ジム・ロジャーズが弱気相場において「米ドルを持つべきだ」と主張する背景には、その「安全資産」としての地位が挙げられます。経済の先行きが不透明になったり、市場が混乱したりする局面では、投資家はリスクの高い資産(株式など)を手放し、比較的安定していると見なされる資産に資金を移す傾向があります。その際、流動性が高く、世界中で信頼されている米ドルは、代表的な逃避先となります。特に、米国が世界最大の経済大国であり、その国債が最も安全な投資先の一つとされていることも、ドルの信頼性を高めています。また、米国の中央銀行である連邦準備制度理事会(FRB)の金融政策もドル相場に大きな影響を与えます。他国に先駆けて金融引き締めを行い、政策金利を引き上げれば、相対的にドルの魅力が増し、投資資金が米国に流入しやすくなります。現在の世界的なインフレ局面で、各国が金融引き締めに動いている中で、FRBの利上げペースや規模が他国を上回ると、金利差が拡大し、ドル高をさらに加速させる可能性があります。ロジャーズは、今後訪れるであろう経済危機において、他の通貨が不安定化する中で、米ドルが相対的な価値を維持する、あるいは上昇すると見込んでいると考えられます。ただし、ドルの供給量が無限ではないことや、米国の財政状況も決して安泰ではないため、絶対的な安全資産ではないという見方もありますが、相対的な優位性は依然として高いとされています。

編集部の視点

ジム・ロジャーズ氏の「史上最大の弱気相場」という警告は、単なる悲観論として聞き流すにはあまりに重い。なぜなら、彼の指摘は、リーマンショック以降、各国が採り続けてきた「借金経済」の最終局面を示唆しているからだ。背景タイムラインが示す通り、約15年にわたる大規模金融緩和と財政出動は、世界中の政府債務を歴史的規模に膨張させた。これは、ITバブルやサブプライム問題のような特定のセクターの問題ではなく、経済全体を支える根幹が歪んでしまったことに他ならない。

今回注目すべきは、ロジャーズ氏が過去に金(ゴールド)を推奨してきたのに対し、今回は「米ドル」を保有すべきだと語っている点だ。これは、インフレ圧力があるにもかかわらず、世界経済の極度の不確実性、特に各国政府や企業の債務問題が深刻化する中で、いざという時の「究極の避難先」として基軸通貨であるドルが選ばれていることを示唆する。しかし、これはドルが絶対的に強いというより、相対的に他通貨よりもマシという消去法的な選択であり、世界経済の健全性を示すものではない。むしろ、他国通貨安を通じて、各国の経済活動にさらなる重圧をかける可能性がある。

米FRBはインフレ抑制のため急速な利上げを断行したが、その結果、企業業績悪化、金融機関の信用不安、景気後退懸念が現実のものとなりつつある。これまでの危機では、中央銀行が「最後の貸し手」として機能することで乗り切ってきたが、今回は長年の過剰流動性で積み上がった「膿」が巨大すぎ、利上げを続ければ経済が耐えきれず、利上げを止めればインフレが再燃するという板挟み状態にある。政策当局には、もはや過去のような万能な「打ち手」が残されていない

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