『鳴潮』公式、二次創作を勝手に通報して消そうとする「なりすまし犯」にブチギレ
大人気ゲーム『鳴潮』の公式が、二次創作を許可しているにもかかわらず、公式を名乗って勝手に通報し、作品を削除させようとする「なりすまし犯」の悪質な行為に激怒。公式は声明で強く抗議し、法的措置も辞さない構えを見せています。この問題に対し、ネット上では「許せない」「公式の対応は当然」と犯人を非難し、公式を支持する声が相次いでいます。
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鳴潮（めいちょう）
『鳴潮（Wuthering Waves）』は、中国のゲーム開発会社KURO GAMEが開発したオープンワールドアクションRPGです。その美麗なグラフィック、自由度の高い探索要素、そして爽快感のある戦闘システムが特徴で、リリース前から世界中のゲーマーから高い注目を集めていました。2024年5月23日の世界同時リリース後、瞬く間に世界的な人気を獲得し、多くのプレイヤーがその広大な世界観と魅力的なキャラクターに没頭しています。本作はキャラクター育成や収集要素も充実しており、プレイヤー間のコミュニケーションも活発です。特に、その高い人気と魅力的なコンテンツは、膨大な数のファンアート、ファンフィクション、コスプレ、ゲームプレイ動画といった二次創作活動を活性化させています。クリエイターたちは、キャラクターの新たな魅力を引き出したり、ゲームの世界を独自に解釈したりすることで、コミュニティ全体の盛り上がりに貢献しています。しかし、この人気と活発な二次創作活動が、今回の「なりすまし通報」のような悪質な行為の標的となる皮肉な側面も持ち合わせています。コンテンツが広く認知され、クリエイターによる愛情深い創作が盛んに行われる環境は、同時に悪意ある者からの攻撃リスクを高める結果となっているのです。
二次創作ガイドライン
二次創作ガイドラインとは、アニメ、ゲーム、漫画などのコンテンツホルダーが、ファンによる非公式の創作活動（ファンアート、ファンフィクション、コスプレ、MAD動画など）を、どの範囲まで許容するかを示す公式な方針や規約のことです。多くの人気コンテンツにおいて、二次創作はコミュニティの活性化、作品のプロモーション、そしてファンエンゲージメントの向上に大きく貢献するため、公式側も一定の条件下で奨励する傾向にあります。『鳴潮』の場合も、公式が二次創作を許可するスタンスであることが広く認知されており、それが多くのクリエイターの活動を後押ししていました。しかし、ガイドラインは通常、「非営利目的であること」「公式のイメージを著しく損なわないこと」「特定の表現（過度な性的・暴力的表現など）を避けること」といった条件を設けることで、コンテンツホルダーの権利保護とファンの創作自由度のバランスを取っています。今回の問題は、このガイドラインの存在を逆手に取ったものです。なりすまし犯は、本来ガイドラインの範囲内で許可されている二次創作物に対し、あたかも著作権侵害であるかのように偽って通報することで、プラットフォーム運営者を欺き、作品を削除させようとしました。公式が明確なガイドラインを提示しているからこそ、悪質な通報が「公式の意向に反する不当な行為である」と断定しやすくなりますが、同時に、ガイドラインを盾にした嫌がらせの標的にもなり得るという課題も浮き彫りになりました。
なりすまし通報（虚偽通報）
「なりすまし通報」または「虚偽通報」とは、インターネット上のプラットフォーム（X、YouTube、pixivなど）に対し、実際には著作権者ではない者が著作権者を装い、あるいは著作権侵害ではないコンテンツを著作権侵害と偽って、そのコンテンツの削除を求める行為を指します。特にアメリカのDMCA（デジタルミレニアム著作権法）に基づくテイクダウン通知制度は、著作権者が自身の権利侵害を主張する際に、迅速なコンテンツ削除を求めるための強力な手段ですが、この制度が悪用されるケースが後を絶ちません。DMCA通知は基本的に自己申告制であるため、プラットフォーム側は通報の内容が正しいかどうかを厳密に確認する前に、一時的にコンテンツを削除することが多いです。これにより、正当な二次創作活動を行っていたクリエイターの作品が、理由なく削除されてしまうという甚大な被害が生じます。今回の『鳴潮』の事例では、なりすまし犯が『鳴潮』公式の関係者を装い、本来許可されている二次創作物に対して「著作権侵害」という虚偽の通報を行い、複数の作品が削除される事態に発展しました。このような行為は、クリエイターの労力と情熱を無駄にするだけでなく、コンテンツホルダーとファンの間の信頼関係を破壊し、コミュニティ全体の健全な発展を阻害する重大な問題です。虚偽のDMCA通知は、多くの場合、偽証罪に問われる可能性があり、米国では重い罰則が科される可能性もある犯罪行為です。公式が法的措置も検討している背景には、このような虚偽通報の法的リスクも含まれています。